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かねてより、日本腎臓リハビリテーション学会等から透析中の運動療法の有効性が示されており「腎臓リハビリテーションガイドライン2018年版」が策定されています。


https://drive.google.com/file/d/1IhTzaX4GOEPDLQVlgXZ-o2fLCPfn1Vt-/view





透析患者さんは若い方から高齢の方まで幅広く、その状態にあったテーラーメイドな運動療法が推奨されています。



有酸素運動(ウォーキング、サイクリング、水泳等)
レジスタンス運動(マシーン、フリーウエイト、バンド)
柔軟体操(静的筋運動)


また運動療法中の循環動態を管理しながら行う必要があるため、初回には心電図モニター、血圧、心拍数、呼吸数の管理を求められます。



日本腎臓リハビリテーション学会では「腎臓リハビリテーション指導士」の資格制度を設けております。専門的な知識を持った人材の配置基準等も求められる可能性があるため、改定の動向を注視する必要があります。




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回復期リハビリテーション病棟で行われている正確なADL評価の担保として、第三者評価の必要性が議論されています。


11月12日に行われた中央社会保険医療協議会で下記の資料が示されました。



入院時日常生活機能評価が同一の患者について、第三者評価の「認定の無い病院」と「認定を受けいている病院」を比較すると、認定の無い病院の方が運動FIMが低い傾向にあったとされています。


以前から恣意的に入棟時のFIMを下げていると指摘されいることもあり、次期改定においては回復期リハビリテーション病棟1について第三者評価の認定が要件化されそうです。


全国の回復期リハビリテーション病棟における第三者評価の認定率が示され、回復期リハビリテーション病棟1において約50%弱が認定を受けていることがわかりました。





リハビリ部門だけでなく医療機関全体で患者さんへ良質なリハビリテーションを提供する体制となっているか?必要な説明と同意が行われているのか?


まだまだ次期改定については確定ではありませんが、今のうちから院内で評価項目を把握し、対応をする必要がありそうです。


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2021年10月20日からマイナンバーカードの健康保険証利用の本格運用がスタートしました。(まだ一部の医療機関等でしか対応していません)




利用者個人にとってのメリット

就職や転職、引越しをしてもマイナンバーカードを健康保険証として利用することが出来ます。また薬剤情報、特定健診等情報、医療費通知情報を閲覧することが出来るようになります。(登録が必要です)



医療者側のメリット

カードリーダーでマイナンバーカードを確認すれば、スムーズに医療保険の資格確認ができ、受付における事務処理の効率化が期待できます。



今までは・・・

⓵受付で保険証を確認→
➁同意をいただきコピーをとる→
⓷受付窓口で保険証の登録を行う→
⓸カルテ発行→
⓹コピーによる入力内容の再確認

といったような手順で業務を行っていた医療機関が多いのではないでしょうか




資格確認の自動化が行われることにより、入力担当による登録誤りが防止でき、請求誤り等が減少することが予想されます。単純な保険証登録誤りによるレセプト返戻が減少し安定的な運営に貢献するでしょう。



「対物から対人業務へ」というワードをよく耳にします。受付事務作業の効率化がどの程度されるのか検証し、今までの業務フローを見直す必要があります。そして人間(自院の職員)でしかできない付加価値を提供することが出来る医療機関は患者満足度をさらに向上させることになるでしょう。


2021年10月24日現在の岐阜県における利用可能医療機関情報

https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/000844943.pdf


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