看護必要度の把握

平成３０年診療報酬改定にで、看護必要度の評価方法が２通り選択できることとなりました。

病院機能評価受審について（その２）

１．3rdG:ver1.1受審にあたって　

さて前回は病院機能評価の概略についてお伝えいたしました。今回は受審にあたってより具体的な注意点等をお伝えします。

前レポートで述べたとおり、現在の評価基準はストラクチャー重視ではなくプロセス重視、つまり前回審査基準での受審までに構築された「型」をきちんと使いこなせているかどうかが問われます。

具体的な審査基準は各病院の機能によって６種別に分かれており、旧基準より実践的な基準となりつつあることは前レポートで述べたとおりです。これらからどの基準を用いるかは、原則として病床数が最も多い機能に対応する種別が適応されます。ケアミックス病院の場合は副機能として種別を追加して受審することとなります。

どの種別での受審であっても、評価は１～４領域に分けて行われます。

２．自己評価項目と評価方法について　

評価をつける際には、機能評価機構からダウンロードできる自己評価項目を確認し、解説集と見比べる必要があります。

解説集の中には「評価の視点」と「評価の要素」が記載されています。順序として「評価の視点」というテーマの趣旨を理解し、項目を達成するために「評価の要素」を確認し、実践でカバーする必要があります。なお「評価の要素」に関しては解説集の中に細かく意図や要求事項が記載されていますので、これらを読み込む必要があります。

ただし、ここで問題となるのは「どのレベルまで実践したら達成」と考えるかです。この求められるレベルは病院によって様々です。なぜなら各病院によって求められる機能や規模そのものが異なるからです。つまり最初にしなければならないことは「自らの病院を適切に知る」ことであるとも言えます。自院に求められる機能を知り、現在の医療水準と比較し、当然に要求される事柄に応え切れているかどうかが基準となるといえます。より具体的に申しますと、同じ機能・規模の認定病院と比較することで、現在の要求事項とそれらに応えられているかの基準を得ることができると言えます。

３．まとめ　

自己評価を反復して行うことで、現状の強み弱みはかなり明確になるのではないかと考えます。また、この反復の中から一定の共通項目が見えてくるかもしれません。

ただし強みと言える項目がたくさんあるから良いというわけではなく、自院の理念や求められている機能と強みの傾向を照らし合わせ、傾向や方向性の検討を行う事によって初めて本当の評価ができるともいえるでしょう。

病院機能評価を受審するしないはさておき、チーム医療推進、標準化推進や現状診断のため、自己評価を一つのツールとして利用することをお勧めいたします。

病院機能評価3rdG:ver1.1受審について

１．変わる外部評価　

近年医療介護領域において、様々な外部評価が要求されつつあります。今回はその中の一つ、医療機関の臨床に入り込む病院機能評価についてお伝えいたします。

そもそも病院機能評価とは、約20年前に病院機能そのものを監査する目的で運用が開始された第三者評価機能です。その後6回の改定を経て、2015年4月から現在の形となっています。

この直近の改定により評価項目の表示方法が大きく変わり、以前の評価基準小項目をまとめて中項目とし、ひとつひとつを評価する方式ではなくなりました。しかしながら中項目での要求事項は、従前の小項目に該当する部分をクリアする必要があるので、求められる事柄の範囲はあまり変更がないといえます。

しかしながら本審査においては大きな違いがあります。今までの機能評価で整備されてきた規程や基準が整備されていることを踏まえ、これらが実践されているかが問われます。ですから規程や基準などは当然更新されていることが前提となりますし、それを基に普段からの病棟業務に臨んでいることが求められるといってよいでしょう。まさに病棟業務の標準化がきちんと担保されているか、日ごろの努力を表現する機会とも言えます。

２．受審に当たって考慮すべきこと　

上記を念頭に置き病院機能評価の導入や更新を考える際には、メリットとデメリットを比較する必要があるので、簡単にですが整理してみましょう。

メリット

・様々な施設基準の算定に有利に働く

　緩和ケア病棟入院料（がん拠点病院を除く）

　緩和ケア診療加算　（がん拠点病院を除く）

　　感染防止対策加算１・２

　　総合入院体制加算１・２　

　患者サポート体制充実加算

・病院の優れている点、改善点の明確化

デメリット

・経済的な負担

・受審準備のための工数増加

３．まとめ　

病院の規模や特色にもよりますが、病院機能評価の審査を通過することによっての経済的なメリットはそれほど大きいとはいえません。しかしながら病院機能の客観的な評価と改善、並びに質の担保という意味では、一通りチェックし改善できるよい機会となります。既に一通り整備されている医療機関はその維持のため。まだ未受審であれば一定のレベルまで引き上げるためにツールとして用いることは意義のあることであると考えます。なるべくデメリットとなる受審準備のための工数増加を抑えるためには、受審が終わった段階をゴールとせず、日常の業務行為として継続することが望ましいです。また自医療機関に求められる機能とレベルも適切に把握する必要があります。

現段階の病院機能評価制度は従前と異なり、病院の機能や規模にある程度準じた評価方法に改定されてきており、中小規模の病院にとって少し身近な基準となってきております。メリットとデメリット、目的を明確にした上で一度受審を検討することが望ましいでしょう。