新着情報

更新日:2021年11月2日


IoMTとはInternet of Medical Thingsの略、さまざまな医療機器やデバイスをインターネットでヘルスケアのシステムとつなぎ、リアルタイムでの医療データ収集や解析を可能にする技術や概念のことです。






すでにオンライン診療をはじめとして患者さんは病院やクリニックへ行かずに自宅や仕事場にいながら医療を受けることが可能になりました(一部制限はありますが)。



ウェアラブル端末の発達により個人の生体情報をリアルタイムでデータ収集や解析が可能となり、蓄積された膨大なデータを管理することで健康管理が容易となり、健康増進や病気予防にもつなげることが可能になります。



新型コロナウイルス感染症の拡大により、非接触型の診察という観点からオンライン診療の有効性が認められ地域差はあるものの一定数の医療機関まで広がりを見せました。





年齢階層別の受診者の割合をみると電話診療、オンライン診療で受診した患者さんの年齢層は約90%近くが60歳以下世代で占められています。

よって、高齢者は対面診療を希望し(端末操作ができない)、より若い年齢層は非接触での診察手段で診療を希望したことがわかります。




電話診療やオンライン診療で対応した年齢階層別の主な疾患としては上気道炎や気管支炎、発熱などで約50%を占めています。





ここで医療者側に問いかけたいことがあります。

現在の貴院の外来患者の疾患構成はどのようになっているでしょうか?



診療科にもよりますが特に小児科や耳鼻科については疾患構成が重なる傾向だと思われます。



受診者の動態が示すように、自己や保護者の判断により軽症と思われる疾患に関しては若い世代は特に「より便利な手段」により問題の解決を選択します。


セルフメディケーションの推進も重なっています。


コロナ禍で患者数が減少となっている医療機関においては、オンライン診療の導入により患者さんの受診手段(インターフェース)の確保をし、利便性を向上させることが今求められる「かかりつけ医」の役割の一つではないでしょうか?



#オンライン診療

#IoMT

#外来機能報告制度

#働き方改革

#外来再編

#NAOマネジメント株式


更新日:2021年11月2日



日本医師会では、より良い医療の在り方について、国民と医師が共に考えながら、さらなる国民医療の向上に寄与していくことを目的に、設立記念日である11月1日を語呂合わせにより「いい(11)医(1)療の日」として2017年に制定しました。



10月20日に行われた中医協総会では「かかりつけ医機能」の評価をめぐる議論のあり方について、支払側と診療側の意見側別れています。


新型コロナウイルスワクチン接種を子供のころから通院している医療機関に申し込んだら

「あなたはかかりつけの患者ではない」と断られた方が多くあったそうです。


私たち(患者)にとってかかりつけ医の定義とは何なのでしょう?


日本医師会はかかりつけ医の定義を下記のように示しています。


なんでも相談できる上、最新の医療情報を熟知して、必要な時には専門医、専門医療機関を紹介でき、身近で頼りになる地域医療、保健、福祉を担う総合的な能力を有する医師。


第8次医療計画の中で外来やかかりつけ機能が検討されています。

令和4年からは外来機能報告制度が開始され、大病院の外来は専門外来に特化しさらに紹介中心となることが予想できます。一方でその他の外来はかかりつけ医としての機能を求められることになります。





病気にならないと病院や診療所に行くことはありませんよね?


ふだんからなんでも相談しやすい医療機関のインターフェイスを構築することが今後の患者さんとのつながりを増やす方法となるでしょう。


「いい(11)医(1)療の日」を診療側から変革していくことも必要です。


#11月1日

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令和3年10月1日の入院医療等の調査評価分科会において「高齢者における長期心臓リハビリテーションの有効性」に関する資料が提出されました。



長期の心リハが予後を改善するエビデンスが提示され、150日を超える長期の心リハ施行群で主要血管イベント(心臓死、急性冠症候群、脳梗塞、急性大動脈疾患、心不全入院)や死亡率が低下しています。





また、入院した心不全患者を外来心臓リハビリテーション実施群と通常診療群に分けて予後の追跡調査を行った結果、回復期心リハは心不全再入院を低減することも示されました。



有効性が示される一方で、急性心筋梗塞等の術後患者を対象とした退院後の心臓リハビリテーション実施状況調査によると


対象患者中外来心臓リハ参加者は9%
回復期病院転院した患者は0.3

これは現在の診療報酬の施設基準において回復期リハビリテーション病棟の対象疾患に心疾患が明記されていないことが原因として考えられます。




令和4年度の診療報酬改定では回復期リハビリテーション病棟の対象疾患として「心疾患」が含まれる可能性が高くなってきました。心臓リハビリテーションを実施している医療機関では受け入れ態勢の整備や、急性期中心とした医療機関との連携が大切になります。